ドコモ、KDDI、ボーダフォン、インターネットイニシアティブ、ぷららネットワークス、パナソニックネットワークサービシズの6社が発起人となり、迷惑メール対策グループ「Japan E-mail Anti-Abuse Group (JEAG)」が創設された。
　迷惑メールの送信方法が巧妙化、悪質化し、被害が深刻化していることから、迷惑メールを通信業界全体で取り組むべき問題と位置付け、「Outbound Port 25 Blocking」「送信ドメイン認証」といった技術の導入に向け、検証と評価を行う。
　設立メンバーには@niftyや So-net、ODNといったISPや、日本IBM、日本HPといったデバイスメーカーも名を含まれる。